近年、話題になっているドローン。ニュースでは見聞きしたことはあるけれど、一体何なのか、いまいちわかっていない方も多いはず。そこで、今回はドローンについての基礎知識をおさらいしたいと思います。
ドローン(drone)とは英語で無人機のことです。とりわけ日本では、遠隔操作や自動操縦ができる小型の無人機をドローンと呼ぶ人がいるというニュアンスです。出典は不明ですが、ドローンにはオスのみつばちの羽の音という意味もあり、それがマルチコプターの羽の音と似ていることから無人機と名付けられたことが由来のようです。

googleトレンドで日本における過去5年の「ドローン」の検索結果は上記の通りとなります。2014年からじわりと検索数が増え始め、2015年の春頃にぐっと検索数が伸びているのがわかります。その後もゆるやかな上昇を続けています。おそらくみなさんもはじめて知ったのは2015年ごろだったのではないでしょうか。

日本でのドローン市場はどのくらい？

日本におけるドローンの市場は、2016年度では353億円だったのに対し、2022年には約7倍の2,621億円に達すると見込まれている。つまり、これからも成長が見込める市場となっている。特に、業務活用中心に伸びており、ドローン周辺のサービス市場もともに成長すると予測されています。
（出典元：https://www.impress.co.jp/newsrelease/2018/03/20180315-01.html）

国内ドローン市場を活気づける主要分野のひとつが空撮

国内でのドローン主要分野といえば、農薬散布やインフラや設備の保守・点検などです。空撮もその構成要素のひとつです。昔は有人ヘリやセスナで撮影していましたが、安価で飛ばせるドローンにシフトしてきたことが要因です。

空撮のメリット

前のトピックで述べたように昔は高価だった空撮が安価に行えるようになったのは大きなメリットといえます。特に、動きや奥行き、広さなどを持つテーマパークや神社仏閣、結婚式場、不動産などのダイナミックさを演出することに非常に向いています。

ドローンってどこでも飛ばせるの？

では、操縦さえできればどこでもドローンは飛ばせるのでしょうか。答えはNOです。人が多く行き交う場所や、空軍基地などの近くで飛ばしている最中にドローンに不具合が起きたら…。そのようなトラブルを避けるためにドローンは法で規制されています。

基本的にはドローンはすべて国に申請をして、許可をもらってから飛ばすことになります。具体的には、空港等の周辺の上空の空域（A）、150ｍ以上の高さの空域（B）、人口集中地区の上空（C）以外の場所は飛行可能となります。ABCにおいては、あらかじめ、国土交通大臣の許可を得る必要があります。

またそれ以外にも日中（日出から日没まで）に飛行させること、目視範囲内で常時監視して飛行させること、人や物件との間に30ｍ以上の距離を保って飛行させること、祭礼・縁日などの多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと、危険物を輸送しないこと…など様々なルールを守る必要があります。それも、安全に空撮を行うためには必要なことです。

誰でも飛ばせるの？免許は必要？

ドローンを操縦するために必要な免許はありません。ですが、民間企業や協会などが実施している認定資格というものは存在します。その資格を持っていることで、スキルが認められやすいというメリットがあります。そのほかにも10時間飛行実績の証明としての活用できることなどもメリットとしてあげられます。また、必須ではありませんが「無線航空従事者検定」「アマチュア無線4級」「第3陸上特殊無線技士」などはドローンを飛ばす上で持っておいた方がよい資格といわれています。

安全に飛行させて、ダイナミックな映像を

ドローンを飛ばすには様々な規制やルール、持っておいたほうがよい資格などを紹介しました。厳しいようにも見えますが、これらはすべて安全のために必要なことです。安全を守ってこそ、幅や奥行きのある映像を表現できるのです。

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